→　主水へのリンチ事件関係者を、色々な属性と人脈分析
　（弁護士、関大、関西学院大、立命館大、大阪市大、龍谷大、日本基督教団、創価、コリアNGOセンター、解放同盟、北朝鮮）

大阪市立大学人脈

	大阪市立大学人脈
	https://twitter.com/rinda0818/status/757208095848181760 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝市民のための人権大学院　じんけんSCHOLA（すこら）　シンポジウムヘイトスピーチに私たちはどう立ち向かうべきか？ 8月20日（土）13:30～17:00　大阪市立大学文化交流センター　ホール http://j-schola.net/?page_id=21 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ https://twitter.com/rinda0818/status/757208888148004865 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝・李　信恵　（ヘイトスピーチ裁判原告・フリーライター）・中村一成　（大阪市立大学）・川口泰司　（解放同盟山口県連書記長）・文　公輝　（多民族共生人権センター事務局次長）＊司会：上杉總（大阪市立大学） https://twitter.com/rinda0818/status/757208095848181760 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
阿久澤麻理子 akuzawamariko1 あくざわ　まりこ大阪市立大学人権問題研究センター @rchrocu	阪市立大学人権問題研究センターを管理友達は非公開。友達に、山本崇記、
中村一成	大阪市立大学
文　公輝	多民族共生人権センター事務局次長大阪市立大学文公輝（ムン・ゴンフィ）> 大阪市職員として最初に採用された在日。NPO多民族共生人権センター事務局次長大阪市立大学人脈か？<BR> ネット上での噂では、ハラミ1番 ‎@haramino　は、文公輝（ムン・ゴンフィ）主水へのリンチ事件の二次加害者をランク付けしたらＡ級戦犯レヴェル。
上杉總	大阪市立大学
林範夫 (いむぼんぶ)	コリアNGOセンター - 【大阪弁護士会】会員検索サービス一心法律事務所大阪市立大学未来のための歴史パネル展　顧問鹿砦社の本で徹底批判をされた。主水へのリンチ事件の二次加害者をランク付けしたらＡ級戦犯レヴェル。
金光敏	コリアNGOセンター https://www.kouenirai.com/profile/3765 公園料金目安200,000円（消費税、交通費別）大阪市立大学大学院創造都市研究科修了（修士号）鹿砦社の本で徹底批判をされた。主水へのリンチ事件の二次加害者をランク付けしたらＡ級戦犯レヴェル。
伊地知紀子	（大阪市立大学教授）未来のための歴史パネル展　顧問
岸政彦	＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝関西大学社会学部卒業[要出典]、大阪市立大学大学院文学研究科単位取得退学[3]。博士（文学）[3]。2006年より龍谷大学社会学部教員[3]。2017年より立命館大学教授[3]。研究テーマは沖縄、被差別部落、生活史、社会調査方法論。妻は社会学者の齋藤直子[4][3]。『断片的なものの社会学』で紀伊國屋じんぶん大賞2016を受賞[5]。初の小説「ビニール傘」（『新潮』2016年9月号）で第156回芥川龍之介賞候補及び第30回三島由紀夫賞候補に挙がった[6][7]。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
齋藤直子	夫は岸政彦。 1973年生まれ。2007年、奈良女子大学大学院人間文化研究科にて博士（学術）取得。専門は、社会学。部落問題研究と家族社会学の観点から、部落出身者への結婚差別問題について研究している。大阪市立大学人権問題研究センター特任准教授。奈良女子大学大学院人間文化研究科単位取得退学。博士（学術）。専門は部落問題研究、家族社会学。主な著作に『結婚差別の社会学』勁草書房2017、「結婚差別問題と家族」永田夏来・松木洋人編『入門家族社会学』新泉社2017、「都市型被差別部落への転入と定着―Ａ地区実態調査から－」大阪市立大学人権問題研究センター『人権問題研究』第10号2010など。

「大阪市立大学は、部落解放同盟にのっとられている」という説。


	＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝谷元昭信も辻本正教も大阪市立大学で教えています。解放同盟大阪府連はどうして大阪市立大学に食い込んでいるのかと思ったら、こんな経緯があったんですね。＝＝＝＝＝＝＝－北口末廣、奥田均、熊本理抄といった解放同盟関係者を教員にしている近畿大学でも、同じころ同じような出来事があった模様。社会運動標榜ゴロによる組織乗っ取りの常套手段ですな。 https://kindai.repo.nii.ac.jp/?action=repository_action_common_download&item_id=13026&item_no=1&attribute_id=40&file_no=1 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝近畿大学教授Y氏を糾弾した浪速支部書記長の長谷川とは、長谷川初巳のことでしょう。社会運動標榜ゴロと呼ぶのは誇張でも何でもありません。 ============================================ 1974年11月から12月にかけて、部落解放同盟大阪府連合会浪速支部で、同支部書記長の長谷川初巳とその弟の部落解放浪速生協専務理事長の長谷川睦男らを中心とする長谷川派が、浪速地区の同和地区施設からあがる利権に目をつけ、同和促進協議会（同促協）浪速地区会長の中林栄治を病気と偽り、勝手に作った辞任届を大阪市同促協に提出した。これに怒った中林派が長谷川派の私腹を肥やす乱脈ぶりを暴露し、山口組系暴力団白神組を使って実力行使に出た。『部落』1987年第39巻61ページ ============================================ 大学紛争中の 1969 (昭和 44 )年 6 月に商学部助教授の差別発言が起こり、続いて 11 月には文学部助教授による差別発言問題が起こった。このため、 12 月、本学は部落解放同盟大阪府連合会の糾弾を受けた。この 2 つの事件を受けて、商学部においては教養科目「部落問題論」、専門科目「部落産業論」を開講することとし、全学としては 1970 (昭和 45 )年 10 月に同和問題担当教員を専任化して体制を整え、 1971 (昭和 46 )年 5 月に同和問題研究会を発足させ、 1973 (昭和 48 )年 3 月から同和問題研究室研究員会議を開催した。『大阪市立大学の125年: 1880-2005年』122ページ =========== 【解放同盟大阪府連による大阪市立大学乗っ取りの歴史】 1969年6月 - 商学部助教授の「差別発言」。 1969年11月 - 文学部助教授の「差別発言」。 1969年12月 - 大阪市立大学が解放同盟大阪府連の糾弾を受ける。この結果「部落問題論」「部落産業論」の講座を開かせられる。 1970年10月 - 同和問題担当教員を専任化させられる。 1971年5月 - 同和問題研究会を発足させられる。 1973年3月 - 同和問題研究室研究員会議を開催させられる。 1973年11月 - 解放同盟大阪府連副委員長の泉海節一らが大阪市立大学に「同和地区の生徒の学力が低いのは差別の結果であるから、成績が悪くても入学をさせて、部落解放の立場で闘う医師や弁護士をつくるのが当然」と訴え、同大学の医学部と法学部に対して解放同盟関係者の子弟の優先入学（「委託学生制度」）を要求。 1974年5月15日 - 大阪市立大学の森川学長が記者会見を開き、医学部における「委託学生制度」を受け入れる方向で検討すると発表。教員の発言にイチャモンをつけるところから始め、解放同盟関係子弟の裏口入学枠を作らせるところまで話を持っていく。この無茶苦茶な強引さと段取りの良さはプロですわ。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝学力の低い人が医学部や法学部に入っても国家試験に通るのは難しいと思うんですけどね。僕は「黒人」に変装して医学部に合格した――アファーマティブ・アクションは「差別」なのか？ http://www.huffingtonpost.jp/asahiglobe/affirmative-action_b_9649686.html 「最近亡くなった連邦最高裁のスカリア判事が、アファーマティブ・アクションの恩恵に預かった者は｢失敗する運命にある｣と発言して話題になったけれど、僕はそのリビング・プルーフ（生き証人）だ。勉強はてんでだめだった」「アファーマティブ・アクションが恵まれない人たちの利益になっているという神話が広がっているけれど、僕は、究極の人種差別だと思う。すべてのアフリカ系とヒスパニックが恵まれない人たちだと決めてかかっている。僕自身のことをいえば、母親は医者で、マサチューセッツ州西部で最も裕福な街で育ち、高級車を乗り回していた。アフリカ系であると偽って医学部に出願したときに、僕はこうした事実をすべて開示した。にもかかわらず、大学は喜んで僕を優遇政策の枠内の志願者と認めた。当時のガールフレンドは白人の中流階級の女の子で、｢なんで裕福なあなたがアファーマティブ・アクション枠なの？｣とけげんな顔をしていたよ」 ================ 単なる妄想ではないことを示すために出典があったほうが良いでしょう。大阪市立大学125年史編集委員会『大阪市立大学の125年: 1880-2005年』（大阪市立大学, 2007）122ページと尾崎勇喜『差別事件―その怖るべき人権蹂躙』（文理閣, 1980）140ページです。 =================
	齋藤直子 - 同和地区Wiki ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝齋藤直子ハンドルネームは「おさい」。夫の岸政彦は、自身のブログで齋藤直子(おさい)が「部落解放同盟の研究所」に所属していたことを明らかにしている。[1] おはぎときなこを拾ってから13年ぐらいになる。結婚してすぐにおさい（連れ合い）が職場から拾ってきた。当時のおさいの職場は某県の部落解放同盟の研究所で、荊冠旗がでかでかと印刷された段ボールに入れて、電車で大阪まで連れて帰ってきた。子猫の鳴き声がする荊冠旗の段ボールというのは、なかなかシュールな光景だったのではないだろうか。実は、おはぎときなこと、もうひとり兄弟がいたらしく、真っ黒な子で、その子は連れて帰る前に死んでしまった。その子は研究所の庭の、「部落解放の偉人」たちの銅像の足もとに埋められた。大阪市立大学の野口道彦齋藤直子[2] 古久保さくら島和博妻木進吾上杉聡櫻田和也吉村智博大賀喜子(部落解放同盟の支部長だとを齋藤直子が暴露している。[3]部落地名総鑑『４０年のあゆみ』の著者である部落解放同盟の大賀正行との関係は要調査。) の研究グループは「大阪市内12地区の同和地区関係資料を基礎に(略)地区の範囲の変化(略)を分析した」論文を公表している。同論文は大阪市人権協会から資料を寄託され作成された。大阪市人権協会は部落地区総鑑(大阪市内12地区の同和地区の住所を掲載)を発刊した部落解放同盟員で構成される団体である。研究グループは同論文の作成に当たり科学研究費1820万円を獲得した。大阪市ではかつて中津と舟場が同和地区に指定されたものの、この２地区では同和対策事業が実施されず、同和地区自体が消滅している。この事実を鳥取ループが「2011年2月」にブログに掲載している。(川口泰司が批判したGoogleマップ上の大阪市の同和地区の区域に関する報告である。) 大阪市の同和地区の区域図 : 鳥取ループ齋藤直子らはその直後である「2011年4月」から全く同じ情報源を利用し、全く同じ研究を実施していることが窺える。部落地名総鑑は差別図書であり廃棄しなければならず、大阪市人権協会が発刊した『４０年の歩み』『５０年のあゆみ』も全国の公共図書館、大学図書館から閲覧制限図書に指定されている。それにも関わらず研究グループは部落地名総鑑が差別図書との認識も無く、入手後も廃棄もせず、同和地区を特定する研究に利用した上金儲けにも利用している。[4]なお野口道彦は『部落問題事典』（解放出版社、1986年）で「部落民とみなされる人、あるいは自ら部落民とみなす人を部落民という。この同義反復的なことでしか、部落民を定義することはできない」と述べているが、それならば何の為に同和地区を特定する必要があったのか甚だ疑問である。また齋藤直子と岸政彦[5]は部落解放同盟と共同で大阪市東住吉区「矢田」の住民に「学歴」や「収入」を尋ねるなどプライバシーに関わる調査を実施し上に、「矢田」が被差別部落であることを以下のレポートとして暴露している。[6] 2010 年度，3 年生11名とTAの大学院生1名からなる社会学実習bチームは，大阪市内の被差別部落「矢田地区」住民の生活・労働実態を正確に把握することを目的とする生活実態調査（矢田地区実態調査）に取り組んだ。住宅のほとんどが公営住宅である矢田地区にはおよそ470世帯が居住している。調査はこの全世帯を対象とする悉皆調査であり，調査票を用いた訪問面接法により実施した。調査票は，世帯構造や世帯収入など世帯の状況，世帯員それぞれの学歴や就業状況などを尋ねる項目からなり，対象世帯の代表者1人から回答を得た。　矢田地区実態調査は，部落解放同盟大阪府連合会矢田支部が，岸政彦（龍谷大学准教授）を代表とし，齋藤直子（大阪樟蔭女子大学非常勤講師），竹村一夫（大阪樟蔭女子大学教授）と私からなる調査研究チームを組織して実施した。大阪市大の調査実習bチームは，岸政彦によって組織された龍谷大学の学生，竹村一夫の調査実習の受講生とともに，調査チームの一員として調査に参加し，実査，データ入力・クリーニング・分析と報告書の執筆を行った。また齋藤直子は高知県東洋町の研修報告書において野根の町には被差別部落Hがある。われわれは、H地区の人々が働く野根漁協を訪れた。野根港の漁師は数人を除くとすべてH地区の人々である。と報告し、部落や被差別部落民を暴露している。[7]インターネットタウンページによると、野根漁協は高知県安芸郡東洋町大字野根甲921-6にある。[8]この報告書はインターネットで無料で誰でも閲覧可能となっている。[9] 齋藤直子の著書『結婚差別の社会学』は2017年5月に発売されていることから、齋藤は自らが部落地名を公表し部落差別に荷担した自覚がないことが窺える。それは「差別禁止法の制定」を求めていることからも明らかである。 [10][11] 齋藤直子は２０１０年の大阪府の調査では、２割が結婚のとき相手が同和地区出身かが気になると答えていた。として、部落差別解消の為に実施された「同和対策事業」により指定された「同和地区」に住むと、かえって結婚差別を受けるといういう同和対策事業の失敗について報告している。[12] なお齋藤直子は大阪市立大学で講義しているが、当の教え子から以下のように批判されている。[13] 齋藤直子先生はおそらく有期雇用。特任教授という肩書。何者かにならないといけない。だから業績をネットに発表した。配偶者の縁故で。荻上チキのサイトで。内容が割とデリケートな話。先生は純な人。先生と同じ考えではない人がいることは、分からない。ある日インターネットの向こうから、批判者がやってきた。齋藤直子先生は、なぜネットに同和問題の話を載せたのか。黙っていてほしい人もいたかろうに。このページを見ている人が、発達障碍者でかつ同和地区出身者の若者なら、傷つくと思います。学生相手ではなく、立場がさまざまな人が目の前にいるということに、斎藤直子先生と岸政彦先生は、理解がしにくい人たちではないのかなという疑念があります。私の偏見でしょうが。齋藤直子は評論家の荻上チキが司会するTBSのラジオ番組「荻上チキ・session22」に2017年8月16日に出演する。荻上チキが部落解放同盟員や(齋藤直子のような)関係者を度々自身のラジオ番組に出演させる政治的意図は不明である。荻上チキが自身のメディアで取り上げた部落解放同盟関係者は齋藤直子 (部落解放同盟の協力により、大阪市内の同和地区を把握する。) 岸政彦 [14] (部落解放同盟の協力により、大阪市の同和地区「矢田地区」の実態調査を実施。) 角岡伸彦 [15] 北口末広等である。なお荻上チキは部落解放同盟が創設した団体である部落解放・人権研究所で講演もしている。[16] なお社会学者の齋藤直子は政府による部落実態調査の報告書である『全国部落調査』が差別図書であり、それを掲載した同和地区Wikiは差別サイトであると批判する一方、「部落差別の実態に係る調査」の必要性を訴える、支離滅裂で矛盾した主張を展開している。部落解放同盟の西島藤彦は部落差別解消推進法の国会審議において以下のように述べている。[17] ○参考人（西島藤彦君）部落解放同盟の本部の西島です。どうぞよろしくお願いします。今日は私どもピンク色の資料を用意しまして、これは、この間、今年になって発覚をいたしました部落地名総鑑の原典、全国部落調査復刻版というものが今年の二月にネット上で出てまいりました。戦前の融和事業の際に、融和事業協会が全国の被差別部落五千五、六百の同和地区の調査をしています。そこの部落の地名、世帯数、人口、そして主な職業、生活程度、こういうものを書いた本を彼がどこから入手をしたのか、それをネット上からそれぞれの地方にどんどん発信しながら、もちろん戦前でありますから地名も変わっております。そういうものを変えながら、本にして販売しようという状況が生まれました。　現在、私たち、もちろん本人に直接抗議もしましたけれども、それをやめないという状況が繰り返し起こっておりましたので、出版の差止めの裁判を争っている状況であります。このように、現行法では、このことを取り締まるに当たって、名誉毀損とか損害賠償とかでしか差別であることを理由としての裁判をすることはできないわけであります。このように西島は融和事業の為だという理由で『全国部落調査』を作成した中央融和事業協会を差別者と認めず、一方で当該調査資料を復刊しようとした一部の者(部落解放同盟関係者は対象外扱いである。)を差別者扱いし、さらに中央融和事業協会が融和事業の為に調査したのと同様の「同和地区」調査を「部落差別解消推進法」制定により実施しようとする、矛盾に満ちた支離滅裂な主張を展開した。このような主張の矛盾については部落解放同盟による部落差別を検証するの頁で検証している。なお社会学者の齋藤直子と評論家の荻上チキはこの西島の国会発言を根拠に『全国部落調査』の復刊や同和地区Wikiの運営を差別扱いしている。その齋藤自身も、あろうことか「部落差別解消推進法」制定による部落調査の必要性を主張している。齋藤直子は部落解放同盟の協力により大阪市内の12の同和地区を掲載した「部落地名総鑑」を入手しており、部落解放同盟の「御用学者」と言えよう。[18] このように齋藤は著書『結婚差別の社会学』により差別解消の崇高な理念をアピールする一方で、結婚差別・就職差別を煽るような「差別調査」や「インターネットでの部落の暴露」「部落民のアウティング」をする部落差別者であることを同和地区Wikiが指摘していたので、その事実を隠蔽する為に同和地区Wikiは差別サイトとレッテルを貼っているものと思われる。しかし、荻上チキはその矛盾を知りながら、自らが司会するTBSのラジオ番組「session-22」にあえて齋藤直子を出演させ、同和地区Wikiを批判させている。齋藤直子は部落解放同盟や行政が発刊した数多くの部落地名総鑑(文献参照。)を黙殺し、それら文献によりアウティングされた部落民の被害者を存在しないものとして扱っている。さらにその事実を告発する同和地区Wikiを逆に差別者呼ばわりし、しかも自らは部落問題の講義をすることで差別者と批判されないポジションを獲得しようとする確信的な「差別主義者」であることが窺える。 https://archive.fo/xUZet ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝